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憧れの転職 その１３

本場の有名企業の社員がやってくるということで、社内はいつになく緊張感がみなぎってきました。
映画の「王様と私」のシャム王家といった雰囲気です。
Kさんも憧れでもある大企業の、しかも本場の社員がやってくるとあって、どう接しよう、どんな事を教えてもらおうと興奮気味です。
社内に通達があって２か月後。とうとうそのジャクソン氏が来日しました。
Kさんたち社員はカタコトの英語で精いっぱい歓迎の意を表し、それでも言葉に詰まると外国人スタッフの中で英語に堪能な者に通訳を頼んで一生懸命コミュニケイトしようとします。

そして数日後、書面が到着。中身はというと「月間総支給22万（ただし正社員登用後、試用期間有）・交通費別途支給」の一文のみ……。
これでは総支給額の中に基本給がどのくらいなのか、手当が含まれるのか、試用期間があるようだがどのくらいなのか、またその間の給与はいくらなのか、分からないことだらけです。
若くても、女性であっても思いっきり活躍できる外資系・・・外資系では40歳そこそこの社長など珍しくもなんともありません。
実力があれば40歳そこそこでも社長になれるのが外資系です。

石を投げれば女性マネージャーに当たる？
ぼくが働いていた外資系では、今、”石を投げれば女性マネージャーに当たる”と言われるほど、女性幹部が活躍しています。
外資系こそ男女平等社会です。
がんばれば結果（昇進や昇給）が出るのが早いのが外資系です。
日系企業との大きな違いは、がんばれば結果が早く出るということです。
昇進にしても、昇給にしても、あなたのがんばり次第です。
逆に言うと、年をとってモタモタしていると、若い人に追い抜かれてしまいます。
高い年収と長期休暇で優雅な外資系サラリーマン
外資系はギリギリと出世競争をしなくても、平均年収が高く、長期休暇が取れて、優雅なサラリーマン生活を送ることができます。
１）本人は「現在充電中です」と言っても、採用する側から見れば単なる失業者にしか見えない。
これはイメージ的に損。特に、年収大幅アップを狙うのには。
２）金銭的に不安な環境に置かれる。その為、長期に渡り求職活動が続くと焦ってとんでもない仕事に就いてしまう。
本人の希望とかなり外れた仕事に就いてしまう場合があるのです。
「前職の方が良かった！」そうつぶやくケースをかなり見てきました。

求人情報は、様々なところから得られ、それぞれ特徴があります。
公共職業安定所やその関連の機関：あらゆる企業の求人情報があり、職業紹介なども行っています。
新聞：新しい内容、新聞の特徴ごとの情報が得られます。
求人情報誌
内容が充実し、広告料が安価でないため、経営の安定した企業が掲載されています。
人材銀行：各都道府県にある公的人材バンクで、登録により管理職・専門職の斡旋も行ってくれます。
有料及び無料職業紹介事業：大学、専門学校等による無料紹介と有料の民間による紹介があります。
インターネット：印刷物でないため、スペースの制限がなく、たくさんの情報が得られます。
２４時間調べることも可能で、企業の自社サイトも閲覧できます。
公共職業安定所と民間のサイトからの求人情報も得られるようになりました。
ひと昔前までは、ひとつの会社に定年まで勤めあげるのが一般的で、転職するというと驚かれることも多かったと思います。
しかし最近では、働く側が定年まで勤め上げる情熱を持っていても、不景気によるリストラや倒産など、大会社でもめずらしくありません。
会社に対して不満がなくても、転職という選択肢を考えておくことは、もはや当然となってきました。
企業が業績を伸ばして不況を脱するには、優秀な人材が必要です。
そうすると、育てるのに時間のかかる新卒よりも、すでに育っている中途採用を増やそうと考えます。
「総支給額の内訳は基本給、能力給、勤続給、年齢給などからなり、複雑にからんでくるので割合は人によりそれぞれです。
試用期間中の給与は日給換算ですが、これも本人の能力を見ながら決めていくので、期間も金額も人によりけりですね」
まったくもってあやふやな回答。おまけに求人票の給与記載についても
「あれは求人票を作った時、どうしても決めないといけないことになっていて、大体の形を整えて出したものだったので、いわば平均的ケースというやつです。目安の一つにしてください」
というあきれた解説が続きます。
訳あって前職を退職し、新しい仕事を探しているN君。
退職当初は「今まで勤め続けてきたから、しばらくは失業保険をもらってのんびりしたい。
職探しはその後で」と考えていました。しかし、失業保険の給付が始まるのは3ヶ月後。
それからゆっくり転職活動を開始したのですが、のんびりグセがついてしまったのか、もっとよい会社があると思うのか、「これは！」という職場に巡り合いません。
そうこうしているうちに、N君の離職期間は1年近くになろうとしていました。

このところ「松下」、「日立」、「日野自動車」等で「偽装請負」が発覚していますが、私に言わせると「派遣元」や「派遣先」全てが「コンプライアンス（法令遵守）」の精神が欠如しているように思えます。
Kさんの勤務するソフトウエア開発会社は規模は小さいながらも、外国人技術者を積極的に受け入れている企業。
社内を見渡せば一番多いのはやはり日本人ながら、アジア諸国・インドといった国籍のスタッフも目立ちます。当然社員は片言程度でも英語をあやつることがあたりまえになっています。
質問内容は自分の長所・短所,ここに入ったらあなたは何をやりたい？
仕事をしていく上で最も大切なことは何だと思う？,クレームが入ったらどう対処するなどなどでした。
政治的な質問も出され、うへぇぇと思いましたが、なんとか適当に答える事ができました。
ここで言いたいのは、「質問に対しての答えは一つではない」ということです。
裏を返せば何を言ったって答えになるということ。
面接する側が何を知りたいのかというと、質問の答えそのものではなく、「投げた質問を素早く理解して、閉口することなく自分なりの意見をすぐに言えるかどうか」であると思います。
何故世の中に法律があるか？
それは「法律を戒めとする為」であるのです。
過去にあった過ちを正す意味で先人が子孫が安心して暮らす為に築いた約束事であると思って見て欲しいです。
しかも、大々的な就職活動なんてしたことなくここまで生きて参りました。
しかし、今まで培ってきた経験がモノを言ったのか、最終面接まで辿り着き今結果待ち状態です。
外資系は実力主義で、力がないとどんどんリストラされると思っていませんか？
最近は日系企業でも遠慮会釈なしにリストラをします。
逆に、外資系は年から年中リストラをやっているわけではありません。
社員を粗末に扱う企業は、日系企業も外資系企業も、発展することはありません。
外資系でも社員を使い捨てにするほど愚かではありません。
外資系は高い英語力が必要と考えていませんか？
そりゃあ幹部として転職する場合は、ある程度英語力が必要ですが、若くして転職する場合は、それほど高い英語力は必要ではありません。
仕事の実力で、英語力なしでガンガンやっている社員が大勢います。
ただ、転職したら、少しずつ英語を勉強したほうが良いでしょう。