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憧れの転職 その１１

本場の有名企業の社員がやってくるということで、社内はいつになく緊張感がみなぎってきました。
映画の「王様と私」のシャム王家といった雰囲気です。
Kさんも憧れでもある大企業の、しかも本場の社員がやってくるとあって、どう接しよう、どんな事を教えてもらおうと興奮気味です。
社内に通達があって２か月後。とうとうそのジャクソン氏が来日しました。
Kさんたち社員はカタコトの英語で精いっぱい歓迎の意を表し、それでも言葉に詰まると外国人スタッフの中で英語に堪能な者に通訳を頼んで一生懸命コミュニケイトしようとします。

質問内容は自分の長所・短所,ここに入ったらあなたは何をやりたい？
仕事をしていく上で最も大切なことは何だと思う？,クレームが入ったらどう対処するなどなどでした。
政治的な質問も出され、うへぇぇと思いましたが、なんとか適当に答える事ができました。
ここで言いたいのは、「質問に対しての答えは一つではない」ということです。
裏を返せば何を言ったって答えになるということ。
面接する側が何を知りたいのかというと、質問の答えそのものではなく、「投げた質問を素早く理解して、閉口することなく自分なりの意見をすぐに言えるかどうか」であると思います。
先にも書いたように、プロの意識をもつべきですが、最近の国内の会社も同じような考えを持つところが増えてきています。
しかし、米国ではさらに短期間で結果を出すことが義務づけられ、結果が期待以下だと即解雇になる傾向が強いのです。
私自身もカナダの日系企業であったが、午前中に勤務していた若いカナダ人の女性オペレターが午後不在なので、上司に尋ねたところ、ミスが多く仕事が遅いとの理由で解雇されていました。
米国で働きたいという日本人（私自身十分理解できるが）はまだドライでクールなアングロサクソン文化を知らず、まだまだ甘い幻想にあるようです。
訳あって前職を退職し、新しい仕事を探しているN君。
退職当初は「今まで勤め続けてきたから、しばらくは失業保険をもらってのんびりしたい。
職探しはその後で」と考えていました。しかし、失業保険の給付が始まるのは3ヶ月後。
それからゆっくり転職活動を開始したのですが、のんびりグセがついてしまったのか、もっとよい会社があると思うのか、「これは！」という職場に巡り合いません。
そうこうしているうちに、N君の離職期間は1年近くになろうとしていました。

最近、ある応募者の年収アップに関して採用側からクレームが来てしまいましました。１社は金融系の会社で、もう１社はベンチャー系のソフト会社です。両社とも給与に関してです。
金融系のＡ社に弊社を通じて応募したＢ子さんは面接が始まって約１０分後、思わず『年収はどのくらいになりますか？』と質問してしまいましました。採用側の人事は大変困惑し、不愉快に感じたようです。
『まだ貴方の能力や経験が不明で確認もしていない状態でこのような質問をされるとは！』このように感じたそうです。
応募者の９０％以上が自己の英語力はかなりで、「全く会話などでは不自由していません」とセールスポイントのようにレジメには書いてあるが、これは採用側には全く興味のわかない情報です。
貴方とはライバルになるかもしれない、中国系や韓国系の人達は英語以外をセールスポイントにしています。
彼等の英語力はかなりです。
米国での面接から内定、決定、入社までは日本のそれと比べると、もっと短いです。
だいたい、内定は１回ー２回の面接できまるのです。

先にも書いたように、プロの意識をもつべきですが、最近の国内の会社も同じような考えを持つところが増えてきています。
しかし、米国ではさらに短期間で結果を出すことが義務づけられ、結果が期待以下だと即解雇になる傾向が強いのです。
私自身もカナダの日系企業であったが、午前中に勤務していた若いカナダ人の女性オペレターが午後不在なので、上司に尋ねたところ、ミスが多く仕事が遅いとの理由で解雇されていました。
米国で働きたいという日本人（私自身十分理解できるが）はまだドライでクールなアングロサクソン文化を知らず、まだまだ甘い幻想にあるようです。
さっそく連絡をとって面接に出かけたところ、話はトントン拍子。翌日には内定の電話があり、
「できるだけ早くきてほしい、来週からでも来てほしい」
という熱烈歓迎ぶり。もちろんN君も大喜びです。
演奏の仕事は何とか途切れずこなし続けていますが、同世代の男性と比べればアルバイト程度の収入。
自分一人であればこそ生活できていますが、将来のことを考えて家庭を持つとなると心もとなく、もう少し仕事の幅を広げる必然性を感じ始めました。
取り残されるような脅迫観念にさいなまれていたＵさん。
なんとか収入をアップさせたい、でも今の仕事をあきらめるわけにはいかない。ということで、メインの仕事に加えて、副業を探すことにしました。

求人情報は、様々なところから得られ、それぞれ特徴があります。
公共職業安定所やその関連の機関：あらゆる企業の求人情報があり、職業紹介なども行っています。
新聞：新しい内容、新聞の特徴ごとの情報が得られます。
求人情報誌
内容が充実し、広告料が安価でないため、経営の安定した企業が掲載されています。
人材銀行：各都道府県にある公的人材バンクで、登録により管理職・専門職の斡旋も行ってくれます。
有料及び無料職業紹介事業：大学、専門学校等による無料紹介と有料の民間による紹介があります。
インターネット：印刷物でないため、スペースの制限がなく、たくさんの情報が得られます。
２４時間調べることも可能で、企業の自社サイトも閲覧できます。
公共職業安定所と民間のサイトからの求人情報も得られるようになりました。
これから私がお話することは、すべての外資系に当てはまるとは限りません。
一口に外資系といっても、職種、業種、出身国などにより、大きく性格が違います。
会社四季報や企業のホームページから数値を読み取ります。
売上高が過去５年くらい減少傾向にあり、経常利益もマイナスであるときは注意が必要です。
具体的に設備投資などの理由がなければ、経営状態があまりいいとは言えません。
「総支給額の内訳は基本給、能力給、勤続給、年齢給などからなり、複雑にからんでくるので割合は人によりそれぞれです。
試用期間中の給与は日給換算ですが、これも本人の能力を見ながら決めていくので、期間も金額も人によりけりですね」
まったくもってあやふやな回答。おまけに求人票の給与記載についても
「あれは求人票を作った時、どうしても決めないといけないことになっていて、大体の形を整えて出したものだったので、いわば平均的ケースというやつです。目安の一つにしてください」
というあきれた解説が続きます。
法律を曲げてまで無理に派遣先に人数を送り込む真似は二度としないで欲しいです。
退職した後、雇用保険の支給にも限度があり、失業率の多い現在、早期に次なる活動の場を見い出す準備を始めましょう。
会社を選ぶ際、全てを満たす条件の会社はなかなかありません。
賃金・仕事内容・社内環境など、何に焦点をあてるか、吟味しましょう。
公共職業安定所などの機関では、あらゆる企業の求人情報があります。
その他、インターネットなどでも様々な求人情報が得られます。
性急にならずに、じっくり検討し、再就職の準備を図りましょう。