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- 大転職時代 その13
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- なかなか聞けない転職時のお金の話その11
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- 国際色豊かな職場 その13
- 憧れの転職 その13
- 新しい職種への挑戦 その11
- 転職における年収交渉 その7
- 転職:したいことで食べていく その8
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- 転職における年収交渉 その6
- 派遣という働き方 その7
- 米国転職事情 その4
- 新しい職種への挑戦 その10
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- 派遣という働き方 その6
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- 転職における年収交渉 その5
- 再就職の準備 その8
- 大転職時代 その11
- 国際色豊かな職場 その10
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- 転職:したいことで食べていく その7
- 米国転職事情 その2
- 大転職時代 その10
- 転職:したいことで食べていく その6
- 憧れの転職 その9
- 国際色豊かな職場 その9
- 新しい職種への挑戦 その8
- 大転職時代 その9
なかなか聞けない転職時のお金の話その10
「よろしくお願いします」
と返事をした後で、ハタと気づいたのは待遇面、特に給与についての説明です。
最初の面接からいきなりお金の話を根掘り葉掘り聞くのは気が進まないと、ほとんど確認をとっていなかったのです。
そこで 「入社前に、待遇を書面で確認したいのですが……」
と、おそるおそる申し出ました。
そして数日後、書面が到着。中身はというと「月間総支給22万(ただし正社員登用後、試用期間有)・交通費別途支給」の一文のみ……。
これでは総支給額の中に基本給がどのくらいなのか、手当が含まれるのか、試用期間があるようだがどのくらいなのか、またその間の給与はいくらなのか、分からないことだらけです。
若くても、女性であっても思いっきり活躍できる外資系・・・外資系では40歳そこそこの社長など珍しくもなんともありません。
実力があれば40歳そこそこでも社長になれるのが外資系です。
何故世の中に法律があるか?
それは「法律を戒めとする為」であるのです。
過去にあった過ちを正す意味で先人が子孫が安心して暮らす為に築いた約束事であると思って見て欲しいです。
しかも、大々的な就職活動なんてしたことなくここまで生きて参りました。
しかし、今まで培ってきた経験がモノを言ったのか、最終面接まで辿り着き今結果待ち状態です。
年収とか休日数の確認は求職者にとって重要な問題であるかもしれません。
しかしこのようなナイーブな問題は、人材会社のコンサルタントに相談すべきです。
また年収に関しては、まず第一回目の面接では絶対、具体的な数字は出てこないのが常識です。
内定が出て始めて数字となります。
本場の有名企業の社員がやってくるということで、社内はいつになく緊張感がみなぎってきました。
映画の「王様と私」のシャム王家といった雰囲気です。
Kさんも憧れでもある大企業の、しかも本場の社員がやってくるとあって、どう接しよう、どんな事を教えてもらおうと興奮気味です。
社内に通達があって2か月後。とうとうそのジャクソン氏が来日しました。
Kさんたち社員はカタコトの英語で精いっぱい歓迎の意を表し、それでも言葉に詰まると外国人スタッフの中で英語に堪能な者に通訳を頼んで一生懸命コミュニケイトしようとします。
そんな気持ちが通じたのかジャクソン氏の方も終始にこやかな対応。
またご本人の自己紹介により、ジャクソン氏は英語の他にスペイン語にも堪能だということが分かりました。
幸いKさんは大学時代、第二外語でスペイン語を専攻していたことから、多少スペイン語になじみがあったのです。
試しにスペイン語で話しかけてみたところ、ジャクソン氏は驚き、また非常に打ち解けた様子でKさんに接するようになりました。
こうしてKさんは社内でもジャクソン氏にかなり近い社員となったのでした。
ネット環境にあると、イヤというほど舞い込むのが副業の勧誘DM。
「わずかな元手で月収??万円」「空いた時間で収入倍増」など、件名にはあざといまでの甘い言葉が踊ります。
そうそうオイシイ話はないと分かっていても、普段の定収入に加え、あと数万円あれば……と考えてしまうのが人間というもの。
日本の派遣の身分が何故ここまで酷いのか。
それは派遣を「一時的労働力の確保」としか思っていないからでしょう。
企業側はもう少し「派遣」という立場の人たちに「プロフェッショナル」というものを見て欲しいですし派遣会社も「プロフェッショナルを養成する」と言う気概を持って派遣社員の地位向上に貢献して欲しいです。
まずその第一歩として「コンプライアンス重視」の精神を貫いて欲しいです。
このようなことは米国では、日常茶飯事です。
ただ、即解雇された人物も、翌週、別の会社で内定が決まり、仕事に従事していたりすることがよくあるし、また50以上ある州の中で、ニューヨークがダメならロスでもシアトルでもテキサスでも、場合によってはアラスカでもと選択の巾は広く、セカンドチャンスはいくらでもあります。
ただ、このような事が言えるのは、現地のアメリカ人で、ビザの問題やどうしてもネイティブの英語力になれない日本人、文化の違いなど、直面する問題に対応するには日本に帰国するしか選択がないようです。
実際、以前よりアメリカから日本に帰国して仕事を見つけたいという海外版のUターン現象も出始めているのが、現実です。
よく米国とか、ヨーロッパ、アジアなどで仕事を希望する人が増加しています。
今回は米国での転職事情を紹介します。
現在の米国は9月11日の悪魔的事件からようやく回復の兆しが経済面でも現れ始め、序所ですが、採用も増えているようです。
そこで米国で働く人へのアドバイスをしてみましょう。
1)英語力は例え抜群でもセールスポイントには全くならない。
2)就業ビザはまず取得すべきです。
3)米国で働くのはかなりのプロ意識を持たないと勤まらない。
これから私がお話することは、すべての外資系に当てはまるとは限りません。
一口に外資系といっても、職種、業種、出身国などにより、大きく性格が違います。
会社四季報や企業のホームページから数値を読み取ります。
売上高が過去5年くらい減少傾向にあり、経常利益もマイナスであるときは注意が必要です。
具体的に設備投資などの理由がなければ、経営状態があまりいいとは言えません。
「総支給額の内訳は基本給、能力給、勤続給、年齢給などからなり、複雑にからんでくるので割合は人によりそれぞれです。
試用期間中の給与は日給換算ですが、これも本人の能力を見ながら決めていくので、期間も金額も人によりけりですね」
まったくもってあやふやな回答。おまけに求人票の給与記載についても
「あれは求人票を作った時、どうしても決めないといけないことになっていて、大体の形を整えて出したものだったので、いわば平均的ケースというやつです。目安の一つにしてください」
というあきれた解説が続きます。
「それでは入社してみないと給与はわからないということでしょうか」
「そうですね。働き方によって給与が変わるのは普通のことですからね」
こんなやり取りが普通にかわされるのも、素人ゆえの恐ろしさとでもいいましょうか。
結局N君の不安は増すばかり。入社後、働いた後で驚愕の額面を提示されることもありうるばかりか、正社員に登用されても基本給の割合すら分からないとくれば、内定の喜びより、入社を躊躇する気持ちばかりが大きくなります。