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憧れの転職 その１０

本場の有名企業の社員がやってくるということで、社内はいつになく緊張感がみなぎってきました。
映画の「王様と私」のシャム王家といった雰囲気です。
Kさんも憧れでもある大企業の、しかも本場の社員がやってくるとあって、どう接しよう、どんな事を教えてもらおうと興奮気味です。
社内に通達があって２か月後。とうとうそのジャクソン氏が来日しました。
Kさんたち社員はカタコトの英語で精いっぱい歓迎の意を表し、それでも言葉に詰まると外国人スタッフの中で英語に堪能な者に通訳を頼んで一生懸命コミュニケイトしようとします。

履歴書は、企業の求人応募の際に提出する基本的な書類です。
企業側は、この履歴書から、能力や性格等、応募者の様々な情報を読み取ることになります。
従って、履歴書の記載は慎重かつ適切に行なわなければならりません。
郵送の場合は、宛名書き・封筒にも気を配りましょう。
用紙は指定されていない場合、日本工業規格の用紙を用い、自筆で、また楷書で書きます。
筆記用具は、黒もしくは青のボールペンまたは万年筆を用います。
住所は省略せず、名前のふり仮名は、所定の用紙に合わせてカタカナ、もしくはひらがなで揃えます。
写真は、相応しい服装で撮影されたものを所定の大きさにします。裏面には予め名前を消えないように書き、剥がれた時に備えます。
学歴・職歴は、正式名称で年代順に、また職歴には業務内容も書き込みます。
応募動機の欄には、会社への考えや希望の分野等を書き入れます。

企業の経営する店舗に、実際に足を運んでみましょう。
そうすれば働いている人の表情が見ることができますし、あまりに活気がなければ何か原因があるはずです。
お店のサービスなどを体験することで、面接時に具体的なプランを提案することもできるかもしれません。
たまに同じ会社の求人情報を、繰り返し目にすることがあります。
業績が右肩上がりで、大量の人材が必要なために頻繁な募集を行っている場合は別ですが、同じ職種について何度も募集をしている企業は要注意です。

そんな人が、言ってはなんですが、日本のうちみたいな小さな企業に？とKさんたち社員一同、疑問を隠せません。
採用のヘッドハンターもかねる社長が言うには、なんでもジャクソン氏の友人のプログラマーが先に日本に渡って転職をはたし、しきりに日本はいいところだと勧めたとか。
彼もまた米国でピカイチの技術を持つプログラマー。
先に彼を雇用した日本の企業は三顧の礼で迎えいれ、その待遇も日本人役員以上だったとか。
そんな彼の勧めをうけてジャクソン氏は日本での転職を希望。
関係者のツテを頼って、Kさんの会社の社長が採用を決めたというわけです。

求人情報は、様々なところから得られ、それぞれ特徴があります。
公共職業安定所やその関連の機関：あらゆる企業の求人情報があり、職業紹介なども行っています。
新聞：新しい内容、新聞の特徴ごとの情報が得られます。
求人情報誌
内容が充実し、広告料が安価でないため、経営の安定した企業が掲載されています。
人材銀行：各都道府県にある公的人材バンクで、登録により管理職・専門職の斡旋も行ってくれます。
有料及び無料職業紹介事業：大学、専門学校等による無料紹介と有料の民間による紹介があります。
インターネット：印刷物でないため、スペースの制限がなく、たくさんの情報が得られます。
２４時間調べることも可能で、企業の自社サイトも閲覧できます。
公共職業安定所と民間のサイトからの求人情報も得られるようになりました。
応募者の９０％以上が自己の英語力はかなりで、「全く会話などでは不自由していません」とセールスポイントのようにレジメには書いてあるが、これは採用側には全く興味のわかない情報です。
貴方とはライバルになるかもしれない、中国系や韓国系の人達は英語以外をセールスポイントにしています。
彼等の英語力はかなりです。
米国での面接から内定、決定、入社までは日本のそれと比べると、もっと短いです。
だいたい、内定は１回ー２回の面接できまるのです。

何故世の中に法律があるか？
それは「法律を戒めとする為」であるのです。
過去にあった過ちを正す意味で先人が子孫が安心して暮らす為に築いた約束事であると思って見て欲しいです。
しかも、大々的な就職活動なんてしたことなくここまで生きて参りました。
しかし、今まで培ってきた経験がモノを言ったのか、最終面接まで辿り着き今結果待ち状態です。
そんな人が、言ってはなんですが、日本のうちみたいな小さな企業に？とKさんたち社員一同、疑問を隠せません。
採用のヘッドハンターもかねる社長が言うには、なんでもジャクソン氏の友人のプログラマーが先に日本に渡って転職をはたし、しきりに日本はいいところだと勧めたとか。
彼もまた米国でピカイチの技術を持つプログラマー。
先に彼を雇用した日本の企業は三顧の礼で迎えいれ、その待遇も日本人役員以上だったとか。
そんな彼の勧めをうけてジャクソン氏は日本での転職を希望。
関係者のツテを頼って、Kさんの会社の社長が採用を決めたというわけです。

「よろしくお願いします」
と返事をした後で、ハタと気づいたのは待遇面、特に給与についての説明です。
最初の面接からいきなりお金の話を根掘り葉掘り聞くのは気が進まないと、ほとんど確認をとっていなかったのです。
そこで 「入社前に、待遇を書面で確認したいのですが……」
と、おそるおそる申し出ました。
１）仕事内容よりも給与しか興味のない人
２）自己中心で我がままかつ、他人の立場が分らない人
３）要求ばかり言って、入社後、問題が起きそうな人
どちらにしてもマイナスイメージです。年収に関しては人材会社の窓口のコンサルタントに相談するのが一番安全でしょう。
質問するタイミングや年収アップの可能性等を教えてくれるはずです。
またこような問題があるからこそ仲介役である人材会社が必要なのです。
それだけ人材が定着しない理由があるはずなので、そこのあたりもシビアに見極めましょう。
しかもかなりの技術の持ち主らしく、米国でも小さな会社の社長・役員クラスの収入があったというピカイチの逸材だというではありませんか。
休職期間が長引くことは、転職活動においてプラスにはなりません。
職歴にブランクができるだけでなく、焦りや不安といった心理的要素が判断を狂わせることにもなりかねません。
さっそく連絡をとって面接に出かけたところ、話はトントン拍子。翌日には内定の電話があり、
「できるだけ早くきてほしい、来週からでも来てほしい」
という熱烈歓迎ぶり。もちろんN君も大喜びです。
演奏の仕事は何とか途切れずこなし続けていますが、同世代の男性と比べればアルバイト程度の収入。
自分一人であればこそ生活できていますが、将来のことを考えて家庭を持つとなると心もとなく、もう少し仕事の幅を広げる必然性を感じ始めました。
取り残されるような脅迫観念にさいなまれていたＵさん。
なんとか収入をアップさせたい、でも今の仕事をあきらめるわけにはいかない。ということで、メインの仕事に加えて、副業を探すことにしました。