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- 新しい職種への挑戦 その11
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- 国際色豊かな職場 その9
- 新しい職種への挑戦 その8
- 大転職時代 その9
新しい職種への挑戦 その9
30歳目前にして新しい職種への挑戦。
外資系転職はあなたが考えているほど難しくはありません。
あなたは外資系は厳しいという印象を持っていませんか?
実はKさんの勤務先が外国人の雇用を積極的に行い出したのはここ1〜2年のこと。
それ以前に就職したKさんにとっては、あれよあれよという間に環境が変わってしまった感もあり、あわててNHKの外国語講座のテキストを購入したりと大変です。
応募者の90%以上が自己の英語力はかなりで、「全く会話などでは不自由していません」とセールスポイントのようにレジメには書いてあるが、これは採用側には全く興味のわかない情報です。
貴方とはライバルになるかもしれない、中国系や韓国系の人達は英語以外をセールスポイントにしています。
彼等の英語力はかなりです。
米国での面接から内定、決定、入社までは日本のそれと比べると、もっと短いです。
だいたい、内定は1回ー2回の面接できまるのです。
よく、転職活動に専念したいので、会社を辞めたいと相談に来る方がいます。
確かに転職活動と仕事を平行(パラレル)で行うのは大変かもしれません。
だが私は即座に、「絶対、会社は辞めないでください!」と強硬にアドバイスします。
会社を辞めた場合、時間的に余裕が出て良いように思われます。じっくり自己に適した仕事を探すには。
しかし実際、これまでの経験からすると以下のような全く予期せぬマイナス面がでるのが現実です。
さっそく連絡をとって面接に出かけたところ、話はトントン拍子。翌日には内定の電話があり、
「できるだけ早くきてほしい、来週からでも来てほしい」
という熱烈歓迎ぶり。もちろんN君も大喜びです。
演奏の仕事は何とか途切れずこなし続けていますが、同世代の男性と比べればアルバイト程度の収入。
自分一人であればこそ生活できていますが、将来のことを考えて家庭を持つとなると心もとなく、もう少し仕事の幅を広げる必然性を感じ始めました。
取り残されるような脅迫観念にさいなまれていたUさん。
なんとか収入をアップさせたい、でも今の仕事をあきらめるわけにはいかない。ということで、メインの仕事に加えて、副業を探すことにしました。
求人情報は、様々なところから得られ、それぞれ特徴があります。
公共職業安定所やその関連の機関:あらゆる企業の求人情報があり、職業紹介なども行っています。
新聞:新しい内容、新聞の特徴ごとの情報が得られます。
求人情報誌
内容が充実し、広告料が安価でないため、経営の安定した企業が掲載されています。
人材銀行:各都道府県にある公的人材バンクで、登録により管理職・専門職の斡旋も行ってくれます。
有料及び無料職業紹介事業:大学、専門学校等による無料紹介と有料の民間による紹介があります。
インターネット:印刷物でないため、スペースの制限がなく、たくさんの情報が得られます。
24時間調べることも可能で、企業の自社サイトも閲覧できます。
公共職業安定所と民間のサイトからの求人情報も得られるようになりました。
履歴書は、企業の求人応募の際に提出する基本的な書類です。
企業側は、この履歴書から、能力や性格等、応募者の様々な情報を読み取ることになります。
従って、履歴書の記載は慎重かつ適切に行なわなければならりません。
郵送の場合は、宛名書き・封筒にも気を配りましょう。
用紙は指定されていない場合、日本工業規格の用紙を用い、自筆で、また楷書で書きます。
筆記用具は、黒もしくは青のボールペンまたは万年筆を用います。
住所は省略せず、名前のふり仮名は、所定の用紙に合わせてカタカナ、もしくはひらがなで揃えます。
写真は、相応しい服装で撮影されたものを所定の大きさにします。裏面には予め名前を消えないように書き、剥がれた時に備えます。
学歴・職歴は、正式名称で年代順に、また職歴には業務内容も書き込みます。
応募動機の欄には、会社への考えや希望の分野等を書き入れます。
自分を持って、自分を信じて挑む事が最大の武器と言えると思います。
最近読んだ本に、わざわざ有名な文学史を言う事はまったく不要だし、要は何を読もうがそれを読んで自分は何を感じたのか、どう思ったのか、とにかく”自分の意見”を言える事が大事です。
その頃にはさすがにN君も焦燥感に苛まれるようになります。
しかし焦りが災いするのか、ブランクがネックになるのか、内定獲得率も下降気味。
そんな時、ある中小企業A社の求人票を見つけます。未経験者歓迎、月給22万円−。
年収とか休日数の確認は求職者にとって重要な問題であるかもしれません。
しかしこのようなナイーブな問題は、人材会社のコンサルタントに相談すべきです。
また年収に関しては、まず第一回目の面接では絶対、具体的な数字は出てこないのが常識です。
内定が出て始めて数字となります。
このところ「松下」、「日立」、「日野自動車」等で「偽装請負」が発覚していますが、私に言わせると「派遣元」や「派遣先」全てが「コンプライアンス(法令遵守)」の精神が欠如しているように思えます。
Kさんの勤務するソフトウエア開発会社は規模は小さいながらも、外国人技術者を積極的に受け入れている企業。
社内を見渡せば一番多いのはやはり日本人ながら、アジア諸国・インドといった国籍のスタッフも目立ちます。当然社員は片言程度でも英語をあやつることがあたりまえになっています。
そんな気持ちが通じたのかジャクソン氏の方も終始にこやかな対応。
またご本人の自己紹介により、ジャクソン氏は英語の他にスペイン語にも堪能だということが分かりました。
幸いKさんは大学時代、第二外語でスペイン語を専攻していたことから、多少スペイン語になじみがあったのです。
試しにスペイン語で話しかけてみたところ、ジャクソン氏は驚き、また非常に打ち解けた様子でKさんに接するようになりました。
こうしてKさんは社内でもジャクソン氏にかなり近い社員となったのでした。
それだけ人材が定着しない理由があるはずなので、そこのあたりもシビアに見極めましょう。
しかもかなりの技術の持ち主らしく、米国でも小さな会社の社長・役員クラスの収入があったというピカイチの逸材だというではありませんか。
休職期間が長引くことは、転職活動においてプラスにはなりません。
職歴にブランクができるだけでなく、焦りや不安といった心理的要素が判断を狂わせることにもなりかねません。
そんな人が、言ってはなんですが、日本のうちみたいな小さな企業に?とKさんたち社員一同、疑問を隠せません。
採用のヘッドハンターもかねる社長が言うには、なんでもジャクソン氏の友人のプログラマーが先に日本に渡って転職をはたし、しきりに日本はいいところだと勧めたとか。
彼もまた米国でピカイチの技術を持つプログラマー。
先に彼を雇用した日本の企業は三顧の礼で迎えいれ、その待遇も日本人役員以上だったとか。
そんな彼の勧めをうけてジャクソン氏は日本での転職を希望。
関係者のツテを頼って、Kさんの会社の社長が採用を決めたというわけです。