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- 国際色豊かな職場 その9
- 新しい職種への挑戦 その8
- 大転職時代 その9
新しい職種への挑戦 その7
30歳目前にして新しい職種への挑戦。
外資系転職はあなたが考えているほど難しくはありません。
あなたは外資系は厳しいという印象を持っていませんか?
実はKさんの勤務先が外国人の雇用を積極的に行い出したのはここ1〜2年のこと。
それ以前に就職したKさんにとっては、あれよあれよという間に環境が変わってしまった感もあり、あわててNHKの外国語講座のテキストを購入したりと大変です。
そんな折、また新しい外国人スタッフがKさんの職場にやってくることになりました。
名前はジャクソン氏(仮名)。
業界の本場アメリカの、しかも国際的にも有名なソフトウエア大会社に勤務している男性です。
確かに、業界によっては厳しい面もあります。
例えば、金融関係。
でも、金融関係は、日系企業でも厳しいと思います。
多くの外資系では、大勢の日本人が毎日楽しく働いています。
あなたが考えるほど、外資系は厳しいところではありません。
それだけ人材が定着しない理由があるはずなので、そこのあたりもシビアに見極めましょう。
しかもかなりの技術の持ち主らしく、米国でも小さな会社の社長・役員クラスの収入があったというピカイチの逸材だというではありませんか。
休職期間が長引くことは、転職活動においてプラスにはなりません。
職歴にブランクができるだけでなく、焦りや不安といった心理的要素が判断を狂わせることにもなりかねません。
年収とか休日数の確認は求職者にとって重要な問題であるかもしれません。
しかしこのようなナイーブな問題は、人材会社のコンサルタントに相談すべきです。
また年収に関しては、まず第一回目の面接では絶対、具体的な数字は出てこないのが常識です。
内定が出て始めて数字となります。
最近、ある応募者の年収アップに関して採用側からクレームが来てしまいましました。1社は金融系の会社で、もう1社はベンチャー系のソフト会社です。両社とも給与に関してです。
金融系のA社に弊社を通じて応募したB子さんは面接が始まって約10分後、思わず『年収はどのくらいになりますか?』と質問してしまいましました。採用側の人事は大変困惑し、不愉快に感じたようです。
『まだ貴方の能力や経験が不明で確認もしていない状態でこのような質問をされるとは!』このように感じたそうです。
ひと昔前までは、ひとつの会社に定年まで勤めあげるのが一般的で、転職するというと驚かれることも多かったと思います。
しかし最近では、働く側が定年まで勤め上げる情熱を持っていても、不景気によるリストラや倒産など、大会社でもめずらしくありません。
会社に対して不満がなくても、転職という選択肢を考えておくことは、もはや当然となってきました。
企業が業績を伸ばして不況を脱するには、優秀な人材が必要です。
そうすると、育てるのに時間のかかる新卒よりも、すでに育っている中途採用を増やそうと考えます。
「総支給額の内訳は基本給、能力給、勤続給、年齢給などからなり、複雑にからんでくるので割合は人によりそれぞれです。
試用期間中の給与は日給換算ですが、これも本人の能力を見ながら決めていくので、期間も金額も人によりけりですね」
まったくもってあやふやな回答。おまけに求人票の給与記載についても
「あれは求人票を作った時、どうしても決めないといけないことになっていて、大体の形を整えて出したものだったので、いわば平均的ケースというやつです。目安の一つにしてください」
というあきれた解説が続きます。
就職をしようとする際に、実は一番骨の折れる作業が自己分析です。
自己分析が必要なのは、まず自分のやりたい仕事をはっきさせるためです。
自分にはいったいどんな能力があり、それをどう活かせるのか、どんな仕事がしたいのかを不明確なままに転職活動をしても、なかなかやりたい仕事には就けません。
次に、自己分析は自己アピールにたいへん役立ちます。
自分のことはわかっているつもりでいても、それを人にわかるよう説明するのはとても困難なことです。
ある意味、外資系は日系企業より楽です。
外資系は、社員としても、個人としても、いわゆるビジネスライクな世界です。ときどき日系企業に見られるような、ネチネチした人間関係はありません。
極端なことを言えば、上司でも同僚でも、仕事を離れれば自分が好きな人とだけ付き合っていても問題はありません。
さあ、私がこれから外資系転職の道案内をします。あなたも外資系転職に挑戦してみませんか?
外資系には日系企業にない特徴があります。
それらを理解してうまく対処すれば、あなたが思っているような大変なところではありません。
これから、長年ある有名外資系で働いてきた私が、外資系転職の道案内をします。
応募者の90%以上が自己の英語力はかなりで、「全く会話などでは不自由していません」とセールスポイントのようにレジメには書いてあるが、これは採用側には全く興味のわかない情報です。
貴方とはライバルになるかもしれない、中国系や韓国系の人達は英語以外をセールスポイントにしています。
彼等の英語力はかなりです。
米国での面接から内定、決定、入社までは日本のそれと比べると、もっと短いです。
だいたい、内定は1回ー2回の面接できまるのです。
働きながら転職活動をする場合は、活動できる時間が限られるため、上手に時間をやりくりしなければなりません。
おおまかな流れを把握して、スケジュールを立てましょう。
転職の意思が固まる
↓
退職時期を決める
↓
情報を集める
↓
履歴書・職務経歴書などの応募書類を作成する
↓
応募する
↓
選考試験や面接を受ける
↓
内定をもらう
↓
退職する
法律を曲げてまで無理に派遣先に人数を送り込む真似は二度としないで欲しいです。
退職した後、雇用保険の支給にも限度があり、失業率の多い現在、早期に次なる活動の場を見い出す準備を始めましょう。
会社を選ぶ際、全てを満たす条件の会社はなかなかありません。
賃金・仕事内容・社内環境など、何に焦点をあてるか、吟味しましょう。
公共職業安定所などの機関では、あらゆる企業の求人情報があります。
その他、インターネットなどでも様々な求人情報が得られます。
性急にならずに、じっくり検討し、再就職の準備を図りましょう。