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国際色豊かな職場 その８

ある意味、外資系は日系企業より楽です。
外資系は、社員としても、個人としても、いわゆるビジネスライクな世界です。ときどき日系企業に見られるような、ネチネチした人間関係はありません。
極端なことを言えば、上司でも同僚でも、仕事を離れれば自分が好きな人とだけ付き合っていても問題はありません。
さあ、私がこれから外資系転職の道案内をします。あなたも外資系転職に挑戦してみませんか？
外資系には日系企業にない特徴があります。
それらを理解してうまく対処すれば、あなたが思っているような大変なところではありません。
これから、長年ある有名外資系で働いてきた私が、外資系転職の道案内をします。
これから私がお話することは、すべての外資系に当てはまるとは限りません。
一口に外資系といっても、職種、業種、出身国などにより、大きく性格が違います。
会社四季報や企業のホームページから数値を読み取ります。
売上高が過去５年くらい減少傾向にあり、経常利益もマイナスであるときは注意が必要です。
具体的に設備投資などの理由がなければ、経営状態があまりいいとは言えません。
働きながら転職活動をする場合は、活動できる時間が限られるため、上手に時間をやりくりしなければなりません。
おおまかな流れを把握して、スケジュールを立てましょう。
転職の意思が固まる
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退職時期を決める
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情報を集める
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履歴書・職務経歴書などの応募書類を作成する
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応募する
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選考試験や面接を受ける
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内定をもらう
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退職する

外資系は実力主義で、力がないとどんどんリストラされると思っていませんか？
最近は日系企業でも遠慮会釈なしにリストラをします。
逆に、外資系は年から年中リストラをやっているわけではありません。
社員を粗末に扱う企業は、日系企業も外資系企業も、発展することはありません。
外資系でも社員を使い捨てにするほど愚かではありません。
外資系は高い英語力が必要と考えていませんか？
そりゃあ幹部として転職する場合は、ある程度英語力が必要ですが、若くして転職する場合は、それほど高い英語力は必要ではありません。
仕事の実力で、英語力なしでガンガンやっている社員が大勢います。
ただ、転職したら、少しずつ英語を勉強したほうが良いでしょう。

求人情報は、様々なところから得られ、それぞれ特徴があります。
公共職業安定所やその関連の機関：あらゆる企業の求人情報があり、職業紹介なども行っています。
新聞：新しい内容、新聞の特徴ごとの情報が得られます。
求人情報誌
内容が充実し、広告料が安価でないため、経営の安定した企業が掲載されています。
人材銀行：各都道府県にある公的人材バンクで、登録により管理職・専門職の斡旋も行ってくれます。
有料及び無料職業紹介事業：大学、専門学校等による無料紹介と有料の民間による紹介があります。
インターネット：印刷物でないため、スペースの制限がなく、たくさんの情報が得られます。
２４時間調べることも可能で、企業の自社サイトも閲覧できます。
公共職業安定所と民間のサイトからの求人情報も得られるようになりました。
履歴書は、企業の求人応募の際に提出する基本的な書類です。
企業側は、この履歴書から、能力や性格等、応募者の様々な情報を読み取ることになります。
従って、履歴書の記載は慎重かつ適切に行なわなければならりません。
郵送の場合は、宛名書き・封筒にも気を配りましょう。
用紙は指定されていない場合、日本工業規格の用紙を用い、自筆で、また楷書で書きます。
筆記用具は、黒もしくは青のボールペンまたは万年筆を用います。
住所は省略せず、名前のふり仮名は、所定の用紙に合わせてカタカナ、もしくはひらがなで揃えます。
写真は、相応しい服装で撮影されたものを所定の大きさにします。裏面には予め名前を消えないように書き、剥がれた時に備えます。
学歴・職歴は、正式名称で年代順に、また職歴には業務内容も書き込みます。
応募動機の欄には、会社への考えや希望の分野等を書き入れます。

よく、転職活動に専念したいので、会社を辞めたいと相談に来る方がいます。
確かに転職活動と仕事を平行（パラレル）で行うのは大変かもしれません。
だが私は即座に、「絶対、会社は辞めないでください！」と強硬にアドバイスします。
会社を辞めた場合、時間的に余裕が出て良いように思われます。じっくり自己に適した仕事を探すには。
しかし実際、これまでの経験からすると以下のような全く予期せぬマイナス面がでるのが現実です。
訳あって前職を退職し、新しい仕事を探しているN君。
退職当初は「今まで勤め続けてきたから、しばらくは失業保険をもらってのんびりしたい。
職探しはその後で」と考えていました。しかし、失業保険の給付が始まるのは3ヶ月後。
それからゆっくり転職活動を開始したのですが、のんびりグセがついてしまったのか、もっとよい会社があると思うのか、「これは！」という職場に巡り合いません。
そうこうしているうちに、N君の離職期間は1年近くになろうとしていました。

最近、ある応募者の年収アップに関して採用側からクレームが来てしまいましました。１社は金融系の会社で、もう１社はベンチャー系のソフト会社です。両社とも給与に関してです。
金融系のＡ社に弊社を通じて応募したＢ子さんは面接が始まって約１０分後、思わず『年収はどのくらいになりますか？』と質問してしまいましました。採用側の人事は大変困惑し、不愉快に感じたようです。
『まだ貴方の能力や経験が不明で確認もしていない状態でこのような質問をされるとは！』このように感じたそうです。
そんな折、また新しい外国人スタッフがKさんの職場にやってくることになりました。
名前はジャクソン氏（仮名）。
業界の本場アメリカの、しかも国際的にも有名なソフトウエア大会社に勤務している男性です。
確かに、業界によっては厳しい面もあります。
例えば、金融関係。
でも、金融関係は、日系企業でも厳しいと思います。
多くの外資系では、大勢の日本人が毎日楽しく働いています。
あなたが考えるほど、外資系は厳しいところではありません。
それだけ人材が定着しない理由があるはずなので、そこのあたりもシビアに見極めましょう。
しかもかなりの技術の持ち主らしく、米国でも小さな会社の社長・役員クラスの収入があったというピカイチの逸材だというではありませんか。
休職期間が長引くことは、転職活動においてプラスにはなりません。
職歴にブランクができるだけでなく、焦りや不安といった心理的要素が判断を狂わせることにもなりかねません。
このようなことは米国では、日常茶飯事です。
ただ、即解雇された人物も、翌週、別の会社で内定が決まり、仕事に従事していたりすることがよくあるし、また５０以上ある州の中で、ニューヨークがダメならロスでもシアトルでもテキサスでも、場合によってはアラスカでもと選択の巾は広く、セカンドチャンスはいくらでもあります。
ただ、このような事が言えるのは、現地のアメリカ人で、ビザの問題やどうしてもネイティブの英語力になれない日本人、文化の違いなど、直面する問題に対応するには日本に帰国するしか選択がないようです。
実際、以前よりアメリカから日本に帰国して仕事を見つけたいという海外版のＵターン現象も出始めているのが、現実です。