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- 新しい職種への挑戦 その11
- 転職における年収交渉 その7
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- 米国転職事情 その4
- 新しい職種への挑戦 その10
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- 派遣という働き方 その6
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- 国際色豊かな職場 その9
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- 大転職時代 その9
憧れの転職 その6
本場の有名企業の社員がやってくるということで、社内はいつになく緊張感がみなぎってきました。
映画の「王様と私」のシャム王家といった雰囲気です。
Kさんも憧れでもある大企業の、しかも本場の社員がやってくるとあって、どう接しよう、どんな事を教えてもらおうと興奮気味です。
社内に通達があって2か月後。とうとうそのジャクソン氏が来日しました。
Kさんたち社員はカタコトの英語で精いっぱい歓迎の意を表し、それでも言葉に詰まると外国人スタッフの中で英語に堪能な者に通訳を頼んで一生懸命コミュニケイトしようとします。
そんな気持ちが通じたのかジャクソン氏の方も終始にこやかな対応。
またご本人の自己紹介により、ジャクソン氏は英語の他にスペイン語にも堪能だということが分かりました。
幸いKさんは大学時代、第二外語でスペイン語を専攻していたことから、多少スペイン語になじみがあったのです。
試しにスペイン語で話しかけてみたところ、ジャクソン氏は驚き、また非常に打ち解けた様子でKさんに接するようになりました。
こうしてKさんは社内でもジャクソン氏にかなり近い社員となったのでした。
働きながら転職活動をする場合は、活動できる時間が限られるため、上手に時間をやりくりしなければなりません。
おおまかな流れを把握して、スケジュールを立てましょう。
転職の意思が固まる
↓
退職時期を決める
↓
情報を集める
↓
履歴書・職務経歴書などの応募書類を作成する
↓
応募する
↓
選考試験や面接を受ける
↓
内定をもらう
↓
退職する
「それでは入社してみないと給与はわからないということでしょうか」
「そうですね。働き方によって給与が変わるのは普通のことですからね」
こんなやり取りが普通にかわされるのも、素人ゆえの恐ろしさとでもいいましょうか。
結局N君の不安は増すばかり。入社後、働いた後で驚愕の額面を提示されることもありうるばかりか、正社員に登用されても基本給の割合すら分からないとくれば、内定の喜びより、入社を躊躇する気持ちばかりが大きくなります。
大学時代から音楽活動に勤しみ、現在はフリーの演奏者として活動しているUさん。
年月も着実に過ぎ、とうとう三十路を迎えてしまいました。
普通に就職した同級生たちは、部下の一人や二人持つ責任ある仕事と、それに見合った収入を手にしています。
妻子を持ち、家を買い、すっかり収まるところに収まってしまった友人も少なくありません。
大学を出てすぐの頃は、
「俺は自分のしたいことで食っていく。
収入のために我慢して会社に勤めるなんてこと、他のヤツはできても、俺にはできない」
ひとり気を吐いていたUさんでしたが、年齢を経て心身ともに落ち着き所を求めるようになったのでしょうか、
最近やけに他の友人の仕事ぶりが気になるようになってきました。
質問内容は自分の長所・短所,ここに入ったらあなたは何をやりたい?
仕事をしていく上で最も大切なことは何だと思う?,クレームが入ったらどう対処するなどなどでした。
政治的な質問も出され、うへぇぇと思いましたが、なんとか適当に答える事ができました。
ここで言いたいのは、「質問に対しての答えは一つではない」ということです。
裏を返せば何を言ったって答えになるということ。
面接する側が何を知りたいのかというと、質問の答えそのものではなく、「投げた質問を素早く理解して、閉口することなく自分なりの意見をすぐに言えるかどうか」であると思います。
ネット環境にあると、イヤというほど舞い込むのが副業の勧誘DM。
「わずかな元手で月収??万円」「空いた時間で収入倍増」など、件名にはあざといまでの甘い言葉が踊ります。
そうそうオイシイ話はないと分かっていても、普段の定収入に加え、あと数万円あれば……と考えてしまうのが人間というもの。
日本の派遣の身分が何故ここまで酷いのか。
それは派遣を「一時的労働力の確保」としか思っていないからでしょう。
企業側はもう少し「派遣」という立場の人たちに「プロフェッショナル」というものを見て欲しいですし派遣会社も「プロフェッショナルを養成する」と言う気概を持って派遣社員の地位向上に貢献して欲しいです。
まずその第一歩として「コンプライアンス重視」の精神を貫いて欲しいです。
訳あって前職を退職し、新しい仕事を探しているN君。
退職当初は「今まで勤め続けてきたから、しばらくは失業保険をもらってのんびりしたい。
職探しはその後で」と考えていました。しかし、失業保険の給付が始まるのは3ヶ月後。
それからゆっくり転職活動を開始したのですが、のんびりグセがついてしまったのか、もっとよい会社があると思うのか、「これは!」という職場に巡り合いません。
そうこうしているうちに、N君の離職期間は1年近くになろうとしていました。
よく米国とか、ヨーロッパ、アジアなどで仕事を希望する人が増加しています。
今回は米国での転職事情を紹介します。
現在の米国は9月11日の悪魔的事件からようやく回復の兆しが経済面でも現れ始め、序所ですが、採用も増えているようです。
そこで米国で働く人へのアドバイスをしてみましょう。
1)英語力は例え抜群でもセールスポイントには全くならない。
2)就業ビザはまず取得すべきです。
3)米国で働くのはかなりのプロ意識を持たないと勤まらない。
そして数日後、書面が到着。中身はというと「月間総支給22万(ただし正社員登用後、試用期間有)・交通費別途支給」の一文のみ……。
これでは総支給額の中に基本給がどのくらいなのか、手当が含まれるのか、試用期間があるようだがどのくらいなのか、またその間の給与はいくらなのか、分からないことだらけです。
若くても、女性であっても思いっきり活躍できる外資系・・・外資系では40歳そこそこの社長など珍しくもなんともありません。
実力があれば40歳そこそこでも社長になれるのが外資系です。
何故世の中に法律があるか?
それは「法律を戒めとする為」であるのです。
過去にあった過ちを正す意味で先人が子孫が安心して暮らす為に築いた約束事であると思って見て欲しいです。
しかも、大々的な就職活動なんてしたことなくここまで生きて参りました。
しかし、今まで培ってきた経験がモノを言ったのか、最終面接まで辿り着き今結果待ち状態です。
年収とか休日数の確認は求職者にとって重要な問題であるかもしれません。
しかしこのようなナイーブな問題は、人材会社のコンサルタントに相談すべきです。
また年収に関しては、まず第一回目の面接では絶対、具体的な数字は出てこないのが常識です。
内定が出て始めて数字となります。