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- 新しい職種への挑戦 その11
- 転職における年収交渉 その7
- 転職:したいことで食べていく その8
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- 米国転職事情 その4
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- 転職における年収交渉 その5
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- 大転職時代 その11
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- 国際色豊かな職場 その9
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- 大転職時代 その9
新しい職種への挑戦
30歳目前にして新しい職種への挑戦。
外資系転職はあなたが考えているほど難しくはありません。
あなたは外資系は厳しいという印象を持っていませんか?
実はKさんの勤務先が外国人の雇用を積極的に行い出したのはここ1〜2年のこと。
それ以前に就職したKさんにとっては、あれよあれよという間に環境が変わってしまった感もあり、あわててNHKの外国語講座のテキストを購入したりと大変です。
質問内容は自分の長所・短所,ここに入ったらあなたは何をやりたい?
仕事をしていく上で最も大切なことは何だと思う?,クレームが入ったらどう対処するなどなどでした。
政治的な質問も出され、うへぇぇと思いましたが、なんとか適当に答える事ができました。
ここで言いたいのは、「質問に対しての答えは一つではない」ということです。
裏を返せば何を言ったって答えになるということ。
面接する側が何を知りたいのかというと、質問の答えそのものではなく、「投げた質問を素早く理解して、閉口することなく自分なりの意見をすぐに言えるかどうか」であると思います。
「総支給額の内訳は基本給、能力給、勤続給、年齢給などからなり、複雑にからんでくるので割合は人によりそれぞれです。
試用期間中の給与は日給換算ですが、これも本人の能力を見ながら決めていくので、期間も金額も人によりけりですね」
まったくもってあやふやな回答。おまけに求人票の給与記載についても
「あれは求人票を作った時、どうしても決めないといけないことになっていて、大体の形を整えて出したものだったので、いわば平均的ケースというやつです。目安の一つにしてください」
というあきれた解説が続きます。
年収とか休日数の確認は求職者にとって重要な問題であるかもしれません。
しかしこのようなナイーブな問題は、人材会社のコンサルタントに相談すべきです。
また年収に関しては、まず第一回目の面接では絶対、具体的な数字は出てこないのが常識です。
内定が出て始めて数字となります。
求人情報は、様々なところから得られ、それぞれ特徴があります。
公共職業安定所やその関連の機関:あらゆる企業の求人情報があり、職業紹介なども行っています。
新聞:新しい内容、新聞の特徴ごとの情報が得られます。
求人情報誌
内容が充実し、広告料が安価でないため、経営の安定した企業が掲載されています。
人材銀行:各都道府県にある公的人材バンクで、登録により管理職・専門職の斡旋も行ってくれます。
有料及び無料職業紹介事業:大学、専門学校等による無料紹介と有料の民間による紹介があります。
インターネット:印刷物でないため、スペースの制限がなく、たくさんの情報が得られます。
24時間調べることも可能で、企業の自社サイトも閲覧できます。
公共職業安定所と民間のサイトからの求人情報も得られるようになりました。
ひと昔前までは、ひとつの会社に定年まで勤めあげるのが一般的で、転職するというと驚かれることも多かったと思います。
しかし最近では、働く側が定年まで勤め上げる情熱を持っていても、不景気によるリストラや倒産など、大会社でもめずらしくありません。
会社に対して不満がなくても、転職という選択肢を考えておくことは、もはや当然となってきました。
企業が業績を伸ばして不況を脱するには、優秀な人材が必要です。
そうすると、育てるのに時間のかかる新卒よりも、すでに育っている中途採用を増やそうと考えます。
「総支給額の内訳は基本給、能力給、勤続給、年齢給などからなり、複雑にからんでくるので割合は人によりそれぞれです。
試用期間中の給与は日給換算ですが、これも本人の能力を見ながら決めていくので、期間も金額も人によりけりですね」
まったくもってあやふやな回答。おまけに求人票の給与記載についても
「あれは求人票を作った時、どうしても決めないといけないことになっていて、大体の形を整えて出したものだったので、いわば平均的ケースというやつです。目安の一つにしてください」
というあきれた解説が続きます。
このようなことは米国では、日常茶飯事です。
ただ、即解雇された人物も、翌週、別の会社で内定が決まり、仕事に従事していたりすることがよくあるし、また50以上ある州の中で、ニューヨークがダメならロスでもシアトルでもテキサスでも、場合によってはアラスカでもと選択の巾は広く、セカンドチャンスはいくらでもあります。
ただ、このような事が言えるのは、現地のアメリカ人で、ビザの問題やどうしてもネイティブの英語力になれない日本人、文化の違いなど、直面する問題に対応するには日本に帰国するしか選択がないようです。
実際、以前よりアメリカから日本に帰国して仕事を見つけたいという海外版のUターン現象も出始めているのが、現実です。
よく米国とか、ヨーロッパ、アジアなどで仕事を希望する人が増加しています。
今回は米国での転職事情を紹介します。
現在の米国は9月11日の悪魔的事件からようやく回復の兆しが経済面でも現れ始め、序所ですが、採用も増えているようです。
そこで米国で働く人へのアドバイスをしてみましょう。
1)英語力は例え抜群でもセールスポイントには全くならない。
2)就業ビザはまず取得すべきです。
3)米国で働くのはかなりのプロ意識を持たないと勤まらない。
これから私がお話することは、すべての外資系に当てはまるとは限りません。
一口に外資系といっても、職種、業種、出身国などにより、大きく性格が違います。
会社四季報や企業のホームページから数値を読み取ります。
売上高が過去5年くらい減少傾向にあり、経常利益もマイナスであるときは注意が必要です。
具体的に設備投資などの理由がなければ、経営状態があまりいいとは言えません。
先にも書いたように、プロの意識をもつべきですが、最近の国内の会社も同じような考えを持つところが増えてきています。
しかし、米国ではさらに短期間で結果を出すことが義務づけられ、結果が期待以下だと即解雇になる傾向が強いのです。
私自身もカナダの日系企業であったが、午前中に勤務していた若いカナダ人の女性オペレターが午後不在なので、上司に尋ねたところ、ミスが多く仕事が遅いとの理由で解雇されていました。
米国で働きたいという日本人(私自身十分理解できるが)はまだドライでクールなアングロサクソン文化を知らず、まだまだ甘い幻想にあるようです。
そんな人が、言ってはなんですが、日本のうちみたいな小さな企業に?とKさんたち社員一同、疑問を隠せません。
採用のヘッドハンターもかねる社長が言うには、なんでもジャクソン氏の友人のプログラマーが先に日本に渡って転職をはたし、しきりに日本はいいところだと勧めたとか。
彼もまた米国でピカイチの技術を持つプログラマー。
先に彼を雇用した日本の企業は三顧の礼で迎えいれ、その待遇も日本人役員以上だったとか。
そんな彼の勧めをうけてジャクソン氏は日本での転職を希望。
関係者のツテを頼って、Kさんの会社の社長が採用を決めたというわけです。